タイ
R4-5 4-1 「東南アジアの脱農化パラドクスの解明に向けた道具立て: 包括的枠組みの構築へ」(令和4-5年度 AY2023 継続)
東南アジアでは、数十年間にわたり様々な局面において農業・農村の重要度が低下する脱農化が進行してきた。一方、農地面積の拡大や農業生産の増加といった農業化の傾向も同時期にみてとれる
R4-5 4-1 "A Preliminary Study on the Paradox of De-agrarianization in Southeast Asia" (R4-5 AY2023)
In Southeast Asia, the importance of the agricultural sector and rural areas in the economy and society has been declining since the late twentieth century, which can be understood as part of a process of “de-agrarianization” proposed in previous academic studies. On the other hand, the continuous growth of farming areas and agricultural production, which can be referred to as “agriculturalization,” during the same period has also been apparent
R4-5 4-2 「コロナ禍と政変後におけるミャンマーからタイへの国際労働力移動の諸相」(令和4-5年度 AY2023 継続)
本研究は、Covid19・パンデミックと政変以降のミャンマーからタイへの国際労働力移動の今日的諸相について分析することを目的とする
R4-5 4-2 "International Labour Migration from Myanmar to Thailand in the Wake of the Covid-19 Pandemic and Political Upheaval" (R4-5 AY2023)
This study analyzes various aspects of international labour migration from Myanmar to Thailand in the wake of the Covid-19 pandemic and political upheaval
R6 3-1「東南アジアにおける中国の一帯一路政策: 概念と方法論」(令和6年度 AY2024)
China’s BRI in Southeast Asia: Concepts and Methodologies
R5-6 6-1「ハノイ旧市街寺社神祠拓本から見る近代以後の都市変容に関する基礎研究」(令和6年度 AY2024 継続)
ハノイ旧市街に所在する寺社神祠の石碑・梵鐘から採取した碑文拓本をデジタル化し、碑文文言を翻刻する。碑文から読み取れる修築・寄進等製作情報を元に抽出した寺社神祠について、サンプリング実測調査を行う
R6-7 6-1「タイ葬式本の資料共有化とその学術利用に係る実践的研究」(令和6-7年度 AY2024 新規)
タイの葬式本は、タイ研究上の重要な基礎資料である。本研究では、京都大学東南アジア地域研究研究所図書室とタマサート大学プリーディー・パノムヨン図書館が所蔵するコレクションを対象として、１．資料情報を整備し、ウェブOPAC上で資料検索ができるようにする
R6 2-3「帰還に対するミャンマー難⺠の選択: カイン州のある村を事例として」(令和6年度 AY2024)
ミャンマーカイン州レイケイコー村は、ミャンマーの紛争被害者や帰還難民の受け皿として作られた村であり、日本外務省資金による大規模な支援が行われた
R6 2-1「都市におけるタイヤイの社会空間: バンコクにおけるタイヤイの若者の社会空間形成に着目して」(令和6年度 AY2024)
本研究対象は、ミャンマー・シャン州からタイ国に移動したタイヤイ(シャン)と呼ばれる民族グループである。本研究は、タイ国の首都バンコクにおけるタイヤイの若者が都市の中で形成する社会空間とはいかなるものであるかについて解明し、移民の若者は都市をどのように生きるかについて明らかにすることを目的としている
R5-6 1-5「地域研究に根ざしたアジア外交研究の創成」(令和5-6年度 AY2024 継続)
アジア研究は長らくその貧困・開発に重点が置かれていたが、1990年代から経済発展と社会変容の研究に移行した。2010年代以降、アジア諸国は国際社会での重要な「アクター」としての役割を強め、外交も経済発展のためのものからより明確な対外政策を伴うものへと変化した