フィリピン
R6-7 4-1「情報化時代における東南アジアの辺境社会」(令和6-7年度 AY2024 新規)
情報化社会の到来は、東南アジアの辺境社会（フロンティア社会）の人々にも及んでいる。特に近年は、SDGsの実践等を契機に情報基盤が整備されることで情報は重要なリソースへと押し上げられ、辺境社会は遠隔地とさらに強力に結合されつつある
R6-7 4-1 "Frontier Societies in Southeast Asia in the Information Age"(R6 AY2024)
The advent of the information society has also reached people in frontier societies in Southeast Asia. In particular, in recent years, as information infrastructure has been developed in response to the implementation of the SDGs and other initiatives, information has become an important resource, and frontier societies are becoming even more strongly connected to the core areas
R6-7 5-1「フィリピン大学と日常の政治―路上、教室と大統領執務室」(令和6-7年度 AY2024 新規)
フィリピンの最高学府であるフィリピン大学を一つの制度として捉え、主要学部の教員や卒業生のネットワーク、外交、エネルギー政策やマクロ経済運営の分野で果たしてきた役割を検証する
R6-7 5-1 "The Everyday Politics of the University of the Philippines: on the Streets, Classroom, and the Malacañang" (R6 AY2024)
We study the role of the University of the Philippines in governing or rebelling against the Philippines. Specifically, we study the network of alumni, faculty, and student leaders as a hub of various political actions and policymaking. As part of the research, we invite Professor Patricio Abinales to Kyoto in 2025
R7-8 1-4「競争的権威主義体制下での地方自治と政策波及: インドネシア、タイ、フィリピンの比較」(令和7-8年度 AY2025 新規)
本研究は、近年脱民主化の傾向を示し、中進国としてさまざまな課題を抱える東南アジア主要国、とりわけタイ、フィリピン、インドネシアの3か国に焦点を充て、環境破壊・教育格差拡大・高齢化・麻薬蔓延・情報格差拡大などグローバル課題に最前線で効果的に対応する自治体発の政策が「どのように」「なぜ」国内外に波及したのかを解明する
R6-7 1-2「東南アジアにおけるマダニ媒介性感染症の実態解明と簡易迅速的な診断法の構築」(令和6-7年度 AY2025 継続)
フィリピンやベトナムは近年著しい経済成長を遂げ、日本への農畜産品の輸出も急増している。しかし、これらの地域における種々の感染症は、家畜の生産性向上を妨げる最も重要な位置を占める
R6-7 1-6「⼈権の時代の東南アジア」(令和6-7年度 AY2025 継続)
本研究は、1970年代から今日を「人権の時代」をみなし、東南アジア現代史を国際人権運動という視点から再考する試みである。冷戦期に起きた東南アジアでの戦争や虐殺は、国際人権運動運動の形成を突き動かす要因であった
R6-7 4-1「情報化時代における東南アジアの辺境社会」(令和6-7年度 AY2025 継続)
情報化社会の波は、焼畑、狩猟採集、漁撈などを営んでいた東南アジアの辺境社会の人々にも及んでいる。特に近年は、国家や市場アクターがSDGsの実践等を契機に情報基盤を整備することで、辺境社会は遠隔地と強力に結合されつつある
R6-7 5-1「フィリピン大学と日常の政治―路上、教室と大統領執務室」(令和6-7年度 AY2025 継続)
フィリピンの最高学府であるフィリピン大学について、フィリピン政治を特徴づける一つの制度として捉え、特に主要学部の教員や卒業生のネットワーク、外交、エネルギー政策やマクロ経済運営の分野で果たしてきた役割を検証する